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新NISA計算機(枠の残り・資産の推移・目標・取り崩し)

いまの投資状況から、非課税枠の残り・資産の推移・目標達成の時期・取り崩し後の資産までを試算します。

1

いまの状況

歳

目標と取り崩しの年齢に使います

2

これからの積立

初期値は来月(2026年11月)。来年からの計画を立てるなら 1月に。

上限 10万円
円
上限 20万円
円
円

年間の枠(360万円)に入る分だけ投資します

ボーナス月(2 つまで)
と

証券会社のボーナス設定と同じく年 2 回まで

円

成長投資枠の年間の空き → つみたて投資枠のボーナス設定の順で入れます。「毎年同じ月に」で年初に 3,598,800円 + 月 100円 とすれば、毎年 360万円 の枠を年初に使い切る形になります。

%/年
3

目標(任意)

入れると「月いくら必要か」「何歳で届くか」が出ます
万円
歳

ご利用にあたっての注意

  • 計算結果は、入力した条件と毎年一定の利回りを仮定した試算です。将来の運用成果を示すものでも、保証するものでもありません。
  • 投資信託などの金融商品は元本が保証されていません。相場の変動によって資産が投資した金額を下回ることがあります。
  • 当サイトは、特定の金融商品・金融機関・投資行動を勧誘したり推奨したりするものではありません。
  • 税制や制度は改正されることがあります。実際の手続き・商品選び・税金の扱いは、ご利用の金融機関や税務署、税理士などにご確認ください。
  • 投資の最終判断はご自身の責任で行ってください。当サイトの情報を利用して生じた損害について、運営者は責任を負いかねます(免責事項)。

新NISA 計算機の計算方法

新NISA(2024年〜)の年間投資枠は、つみたて投資枠 120万円(月10万円)と成長投資枠 240万円(月20万円)、 生涯の非課税保有限度額は合計 1,800万円(うち成長投資枠は 1,200万円まで)です。この枠は買ったときの金額(簿価)で数えます。 毎月の投資額は、年間の枠と生涯の枠の残りに収まる分だけ投資するものとして月ごとに計算し、年利率 ÷ 12 の月利で複利運用したと仮定して資産額を出します。

すでに投資している人は、証券口座の「NISA資産(評価額)」と「評価損益」を入れると、投資した元本を「評価額 − 評価損益」で求めます。 評価損益がわからないときは、始めた年月と月額から元本を推定します。つみたて枠と成長投資枠の内訳は、これまでの月額の比率で分けます。

目標の「必要な月額」は、つみたて : 成長 = 1 : 2 の配分で月額を変えながら、目標の年齢に届く最小の額を探します。 取り崩しは、取り崩し開始年齢時点の資産から 100歳まで月ごとに計算し、定額は毎月同じ額、定率は年初の残高 × 率 ÷ 12 を受け取る方式です。 NISA は売却益も非課税なので、課税口座との差は「含み益 × 20.315%」で見積もります。

想定利回りの目安

全世界株式や米国株式のインデックスファンドは、過去の長期実績で年率 5〜7% 程度だった期間がありますが、将来も同じになるとは限りません。 年ごとの振れ幅は大きく、資産が大きく減る年もあります。計画を立てるときは控えめに 3〜5% で試算するのが一般的で、この計算機では 3% / 5% / 7% を並べて比べられます。

例えば 月30万円 の満額なら 5 年で 1,800万円 の枠を使い切り、その後は運用だけになります。月5万円 なら 30 年かかり、利回りが毎年一定と仮定すると、元本 1,800万円 に対して年利 5% なら資産は約4,100万円、年利 3% なら約2,900万円 になります。 取り崩し中は値動きの小さい商品に切り替える人が多いので、取り崩し中の利回りは積立より低めに見ておくと安全です。

積立と取り崩しのコツ

  • 生活費の 3〜6か月分の生活防衛資金を先に確保し、当面使わないお金で積み立てましょう。
  • 信託報酬(運用コスト)は長期では大きな差になります。同じ指数に連動する商品なら低コストのものを選びましょう。
  • 相場が下がった時期に積立を続けると、同じ金額で多くの口数を買えます。ただし下落がどこまで続くかは誰にもわからず、続けたほうが有利になるとは限りません。家計に無理のない金額かどうかを基準に判断しましょう。
  • 売却した分の非課税枠は買ったときの金額で翌年に復活します。ライフイベントで取り崩しても、再び積み立てることができます。
  • 取り崩し額が「残高 × 利回り ÷ 12」より小さければ残高は減りません。定率(年 4% など)にすると相場が悪い年は受取額が減る代わりに、資産が尽きにくくなります。
  • 年初から始めると年間 360万円 の枠を 12 か月で均等に使えます。年の途中から満額にすると、その年の枠は余ります。
  • 年初に一括で入れると早く運用に乗る分だけ有利になりますが、それは利回りが一定という仮定での話です。下落局面では毎月に分けた方が有利になることもあります(時間分散)。

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